近年、大量のデータや計算能力の向上を背景として、機械学習や深層学習が飛躍的な進化を遂げ、あらゆる分野で人工知能(AI:Artificial Intelligence)技術が応用されるようになりました。内閣府は未来の超スマート社会Society 5.0の実現を通じて世界に貢献し、日本における課題をも解決するために、AIをとりまく教育改革あるいは研究開発、社会実装などの総合的な政策として「AI戦略2019」を策定しました。AI戦略2019の中では、2025年を目標年度として、「文理を問わず全ての大学・高専生(50万人卒/年)が数理・データサイエンス(DS)・AIの初級レベルの能力を習得すること」という人材育成に関する具体的な数値目標を掲げており、AI時代に対応した人材育成が全ての大学に課せられることとなりました。さらに、「大学・高専生(25万人卒/年)が自らの専門分野へのAIの応用基礎力を習得すること」を二つ目の数値目標として掲げており、本学のような理系(工学系)大学は地域課題の解決ができるAI応用力を持つ人材の育成も求められています。
このような背景のもと、久留米工業大学は、AI人材の育成とAI技術による地域課題の解決を目的とし、2020年4月にAI応用研究所を設立しました。AI応用研究所のAI教育支援部門が本学における全学的AI教育プログラムの開発・推進を担っており、本学では2020年度から次世代技術者にとって必須となる数理・データサイエンス・AI教育のための全学共通教育科目「AI概論」(1年後期2単位)と「AI活用演習」(2年前期2単位)を全学必修として新規科目に加えました。本学ならではの教育プログラムとするべく、地域連携科目やインターンシップ等、他科目との連携や学外との連携を充実させています。
また、2022年3月に採択された文部科学省「デジタルと専門分野の掛け合わせによる産業DXをけん引する高度専門人材育成事業」との連携も図り、「地域課題解決型AI教育」のさらなる高度化を目指しています。現在は、学部1年次のAI基礎教育を起点に、学科横断のPBL「AI実践プロジェクト」、卒業研究、大学院「高度AIコーオプ実践」や企業との共同研究、さらに博士後期課程へと段階的に高度化する、学部から博士後期課程までの9年一貫の課題解決型AI教育として発展させています。
プログラムの趣旨
数理・データサイエンス・AIを活用することの楽しさや学ぶことの意義を理解し学生の関心を高めながら、知識及び技術を偏りなく体系的に修得するリテラシーレベルから、地域課題に対してAIを実践的に利活用する方法を試行錯誤する応用まで、一連のフェーズで学べる学修環境を大学内外との連携により提供するためのものです。
プログラムで身につく力
数理・データサイエンス・AIを日常の生活、仕事等の場で使いこなすことができる基礎的素養だけではなく、実践的プログラミング演習を通した技能、問題解決に向かう姿勢・力も身に付けます。本学ディプロマ・ポリシーに基づく、知識・技能、思考力・判断力・表現力、発信力を主体的・複合的に身に付けることができます。本教育プログラム修了者の目指す姿は「AIで地域課題解決ができる地域創生のトップ・中核人材」です。
プログラムにおける修了要件
文部科学省「数理・データサイエンス・AI教育プログラム認定制度」におけるリテラシーレベル相当のAI概論、応用基礎レベル相当のAI活用演習をコア科目として位置付け、工学系大学として全学必修としています。それぞれの科目の到達目標や成績評価・基準等はAI概論シラバスおよびAI活用演習シラバスを参照してください。
また、上記のような単位取得とは別に、体系的に教育プログラムを履修しAIを用いた課題解決ができる人材であることを証明するために、大学(学長)が特定の要件を満たした学生に対して修了証を交付します。修了証の交付要件については次の通りです。
カリキュラムフロー
本学の数理・データサイエンス・AI教育プログラムは、地域連携課題解決型となっていることが特徴です。以下に学びの流れの例を紹介します。1年次に「AI概論」でAIリテラシーを、2年次に「AI活用演習」でAI応用基礎力を体系的に習得したのち、PBL科目「AI実践プロジェクト(旧AI活用演習選抜クラス)」、「インターンシップ」や「ものづくり実践プロジェクト」といった地域と連携した社会実装プロジェクトを通して、段階的にステップアップしながらAI・数理DSの応用技術を学び続けることができるカリキュラム連携になっています。