久留米工業大学

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3つのポリシー

工学部のカリキュラム・ポリシー

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3つのポリシー

工学部のカリキュラム・ポリシー

機械システム工学科

 機械システム工学科では、ディプロマ・ポリシーに掲げる目標を達成するために、入学してくる多様な学生に対して共通教育科目、専門教育科目を体系的に編成し、講義、演習、実験、実習を適切に組み合わせた授業を開講します。
 教育内容、教育方法、学修評価については以下の方針を定めます。

(教育内容)

(1) 技術者として求められる幅広い教養と工学分野の基礎知識の修得を目的に、共通教育科目として人文社会、自然科学、言語、保健体育、総合教育の5系統、専門教育科目として学科共通専門教育科目、コース専門科目、他学科連携科目の3系統を編成し、1年次から4年次まで適切に開講する。

(2) ものづくりの楽しさを体験し、ものづくりに取組むモチベーションを高めるため、1年次から演習や実習等の実技科目を開講する。

(3) 本学科の教育プログラムは、履修コースに応じて、機械設計あるいはロボティクスの高度な専門知識・技能を修得した技術者育成のため、次のコース別教育プログラムを設ける。
①機械デザインコース
機械の設計・製作、機械加工、機械の制御および生産工程管理の分野で活躍できる技術者の育成に必要な教育プログラムを展開する。

②ロボティクスコース
ロボットの設計・製作およびメカトロニクスの分野で活躍できる技術者の育成に必要な教育プログラムを展開する。

(4) 学士プログラムの集大成として「卒業研究Ⅰ・Ⅱ」の科目を必修とする。

(教育方法)

(5) 初年次の「数学基礎」「物理学Ⅰ」「工学基礎セミナー」「工学セミナー」「基礎力学Ⅰ及び演習」の科目では習熟度にもとづくクラス編成をとり、学力調査と学修到達度の結果を確認しながら工学教育に必要な基礎学力の向上を図る。

(6) 学科共通専門科目のうち、熱・流体力学、加工学、材料力学、製図関連科目においては、個々の学修到達度に応じた指導を行い、本学科の専門基礎知識を確実に身につけさせる。

(7) 本学科の演習、実験・実習等では、アクティブ・ラーニングを取入れた教育方法で授業を行う。

(8) 上級学年(3、4年次)の応用的な専門教育を無理なく履修するために、2年次終了時に進級基準を設け、その基準を充たすことで3年次への進級を認める。

(学修評価)

(9) 1年次から4年次までの学修行動調査、卒業研究の成果等を評価し、ディプロマ・サプリメント(成績補助証明書)にまとめる。

(10) 学業成績の成績評価方法については、シラバスに定める。

(11) 学修成果の集大成としての卒業研究は、ルーブリック等によって総合的に評価する。

交通機械工学科

 交通機械工学科では、ディプロマ・ポリシーに掲げる目標を達成するために、入学してくる多様な学生に対して共通教育科目、専門教育科目を体系的に編成し、講義、演習、実験、実習を適切に組み合わせた授業を開講します。
 教育内容、教育方法、学修評価については以下の方針を定めます。

(教育内容)

(1) 共通教育科目として人文社会、自然科学、言語、保健体育、総合教育の5系統、専門教育科目として学科共通専門教育科目、コース専門科目、他学科連携科目の3系統を編成し、1年次から4年次まで適切に開講する。

(2) ものづくりの楽しさを体験し、ものづくりに取組むモチベーションを高めるため、1年次から演習や実習等の実技科目を開講する。

(3) 先進的な技術に対応できる高度技術者育成のために、次のコース別教育プログラムを設ける。
①先端交通機械コース
先進的な交通機械技術に対応できる高度技術者の育成を目的とし、自動車、航空機、鉄道、バイク、船舶などの開発・設計、生産技術等の教育プログラムを展開する。

②自動車コース
最新の自動車技術に対応できる高度技術者の育成を目的とし、自動車の開発・設計、生産技術及び整備技術に必要な教育プログラムを展開する。また、国土交通省が指定する講義科目と実習科目を修得することで2級自動車整備士としての知識と技能を身につける。

(4) 学士プログラムの集大成として「卒業研究Ⅰ・Ⅱ」の科目を必修とする。

(教育方法)

(5) 初年次の「数学基礎」「物理学Ⅰ」「工業数学演習Ⅰ・Ⅱ」の科目では習熟度に基づくクラス編成をとり、学力調査と学修到達度の結果を確認しながら工学教育に必要な基礎学力の向上を図る。

(6) 学科共通専門科目のうち、基礎力学、材料力学、熱力学、流体力学、機械力学の主要な力学系科目においては個々の学修到達度に応じた指導を行い、交通機械工学の基本となる専門知識を確実に身につけさせる。

(7) 本学科の演習、実験・実習等では、アクティブ・ラーニングを取入れた教育方法で授業を行う。

(8) 上級学年(3、4年次)の応用的な専門教育を無理なく履修するために、2年次終了時に進級基準を設け、その基準を充たすことで3年次への進級を認める。

(学修評価)

(9) 1年次から4年次までの学修行動調査、卒業研究の成果等を評価し、卒業時にディプロマ・サプリメント(成績補助証明書)にまとめる。

(10) 学業成績の成績評価方法については、シラバスに定める。

(11) 学修成果の集大成としての卒業研究は、ルーブリック等によって総合的に評価する。

建築・設備工学科

 建築・設備工学科では、ディプロマ・ポリシーに掲げる目標を達成するために、入学してくる多様な学生に対して共通教育科目、専門教育科目を体系的に編成し、講義、演習、実験を適切に組み合わせた授業を開講します。
 教育内容、教育方法、学修評価については以下の方針を定めます。

(教育内容)

(1) 共通教育科目として人文社会、自然科学、言語、保健体育、総合教育の5系統、専門教育科目として学科共通専門科目、コース専門科目、他学科連携科目の3系統を編成し、1年次から4年次まで適切に開講する。

(2) ものづくりの楽しさを体験し、ものづくりに取組むモチベーションを高めるため、1年次から演習等の実技科目を開講する。

(3) 先進的な技術に対応できる高度技術者育成のために次のコース別教育プログラムを設ける。
①建築デザインコース
建築物の設計・施工やインテリアの分野で活躍する高度技術者の育成を目的とし、先進的な建築技術に対応できる知識や応用力を持つ建築士やインテリアデザイナーの育成に必要な教育プログラムを展開する。

②設備デザインコース
建築物の居住性を高めるために建築設備の設計・施工の分野で活躍する高度技術者の育成を目的とし、先進的な建築設備技術に対応できる知識や応用力を持つ建築設備士や管工事施工管理技士の育成に必要な教育プログラムを展開する。

(4) 学士プログラムの集大成として「卒業研究Ⅰ・Ⅱ」の科目を必修とする。

(教育方法)

(5) 初年次の「数学基礎」では習熟度に基づくクラス編成をとり、学力調査と学修到達度の結果を確認しながら工学教育に必要な基礎学力の向上を図る。

(6) 学科共通専門科目のうち、建築構造力学、建築環境工学、建築設計製図、空調設備、給排水衛生設備に関する科目においては個々の学修到達度に応じた指導を行い、建築の基本となる専門知識を確実に身につけさせる。

(7) 本学科の演習、実験等では、アクティブ・ラーニングを取入れた教育方法で授業を行う。

(8) 上級学年(3、4年次)の応用的な専門教育を無理なく履修するために、2年次終了時に進級基準を設け、その基準を充たすことで3年次への進級を認める。

(学修評価)

(9) 1年次から4年次までの学修行動調査、卒業研究の成果等を評価し、卒業時にディプロマ・サプリメント(成績補助証明書)にまとめる。

(10) 学業成績の成績評価方法については、シラバスに定める。

(11) 学修成果の集大成としての卒業研究は、ルーブリック等によって総合的に評価する。

情報ネットワーク工学科

 情報ネットワーク工学科では、ディプロマ・ポリシーに掲げる目標を達成するために、入学してくる多様な学生に対して共通教育科目、専門教育科目を体系的に編成し、講義、演習、実験、実習を適切に組み合わせた授業を開講します。
 教育内容、教育方法、学修評価については以下の方針を定めます。

(教育内容)

(1) 共通教育科目として人文社会、自然科学、言語、保健体育、総合教育の5系統、専門教育科目として学科共通専門教育科目、コース専門科目、他学科連携科目の3系統を編成し、1年次から4年次まで適宜開講する。

(2) コンピュータ技術を活用したものづくりの楽しさを体験し、モチベーションを高めるために1年次から演習や実習等の実技科目を開講する。

(3) 先進的な技術に対応できる高度技術者育成のために次のコース別教育プログラムを設ける。
①ハードウェアコース
電子・組込み関連技術の分野で活躍する高度技術者の育成を目的とし、各種マイクロコンピュータ制御や回路製作を利活用できる知識と応用力を身につけるための教育プログラムを展開する。

②ソフトウェアコース
ソフトウェア開発や情報通信技術の分野で活躍する高度技術者の育成を目的とし、コンピュータやソフトウェア構築の諸技術を利活用できる知識と応用力を身につけるための教育プログラムを展開する。

③ビジュアルコンテンツコース
メディアテクノロジーを駆使したデジタルコンテンツ制作分野で活躍する高度技術者の育成を目的とし、コンピュータグラフィックスやプログラミングを融合できる知識と応用力を身につけるための教育プログラムを展開する。

(4) 学士プログラムの集大成として「卒業研究Ⅰ・Ⅱ」の科目を必修とする。

(教育方法)

(5) 初年次の「数学基礎」「物理学Ⅰ」「情報数学基礎」「工学基礎セミナー」の科目では習熟度にもとづくクラス編成をとり、学力調査と学修到達度の結果を確認しながら工学教育に必要な基礎学力の向上を図る。

(6) 学科専門共通専門科目のうち、プログラミング基礎科目群においては個々の学修到達度に応じた指導を行い、コンピュータ制御の基本となる専門知識を確実に身につけさせる。

(7) 本学科の演習、実験・実習等では、アクティブラーニングを取入れた教育方法で行う。

(8) 上級学年(3、4年次)の応用的な専門教育を無理なく履修するために、2年次終了時に進級基準を設け、その基準を充たすことで3年次への進級を認める。

(学修評価)

(9) 1年次から4年次までの学修行動調査、卒業研究の成果等を評価し、卒業時にディプロマ・サプリメント(成績補助証明書)にまとめる。

(10) 学業成績の成績評価方法については、シラバスに定める。

(11) 学修成果の集大成としての卒業研究は、ルーブリック等によって総合的に評価する。

教育創造工学科

 教育創造工学科では、ディプロマポリシーに掲げる目標を達成するために、入学してくる多様な学生に対して共通教育科目、専門教育科目を体系的に編成し、講義、演習、実験、実習を適切に組み合わせた授業を開講します。
 教育内容、教育方法、学修評価については以下の方針を定めます。

(教育内容)

(1) 理数教員として求められる幅広い教養と工学分野の基礎知識の修得を目的として、共通教育科目として人文社会、言語、保健体育、総合教育の4系統、専門教育科目として学科共通専門教育科目、コース専門科目、他学科連携科目の3系統を編成し、1年次から4年次まで適切に開講する。

(2) ものづくりに取組む意欲を高めるため、1年次からものづくりの楽しさを体験する実技系科目を開講する。

(3) 実践力のある教員を育成するために、教育実習を中心に置いた教職科目群を学科共通専門科目とする。

(4) 高度な専門性と教材開発能力を有する理数教員の育成のために、次のコース別教育プログラムを設ける。
①数学コース
数学の論理的な思考・説明にすぐれ、数学のふしぎさ・面白さを伝えることができる中学校・高等学校の数学教員の育成を目的として教育プログラムを展開する。特に、数式処理・数値解析実験やものづくり体験を通して数学のふしぎさ・面白さを数多く実体験させる。また、少人数のセミナーで論理的な思考・説明の訓練を行うとともに、数理現象を五感で体験する実験・実演と、電子黒板・タブレットなどのICT機器を活用した数学授業を通して数学教材の開発を行わせる。

②理科コース
理科の実験指導にすぐれ、自然現象のふしぎさ・面白さを伝えることができる中学校・高等学校の理科教員育成を目的として教育プログラムを展開する。特に、実験・フィールドワークを通して理科のふしぎさ・面白さを数多く実体験する。また、自然現象を五感で体験・実演するアナログな実験・フィールドワークと、電子黒板・タブレットなどのICT機器の活用(デジタル技術)を融合した理科授業を通して理科教材の開発を行わせる。

(5) 学士プログラムの集大成として「卒業研究Ⅰ・Ⅱ」の科目を必修とする。

(教育方法)

(6) 初年次の「基礎数学Ⅰ」「基礎物理学Ⅰ」の科目では習熟度に基づくクラス編成をとり、学力調査と学修到達度の結果を確認しながら専門教育に必要な基礎学力の向上を図る。また、個々の学習履歴や学修到達度に応じた個別指導を行う。

(7) 各科目のうち実験、演習は、アクティブ・ラーニングを取り入れた教育方法で行われる。

(8) 上級学年(3,4年次)の応用的な専門教育を無理なく履修するために、2年次終了時に進級基準を設け、その基準を充たすことで3年次への進級を認める。

(学修評価)

(9) 1年次から4年次までの学修行動調査、卒業研究の成果等を評価し、卒業時にディプロマ・サプリメント(成績補助証明書)にまとめる。

(10) 学業成績の成績評価方法については、シラバスに定める。

(11) 学修成果の集大成としての卒業研究は、ルーブリック等によって総合的に評価する。

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